高校１年生のときに、生物の授業で、「ウニの発生」を習ったことがあります。ウニは雌雄異体で、雌は卵子を、雄は精子を体外に出し、体外受精を行うため、発生の様子が非常に観察しやすい生物です。

ウニの受精卵は、受精後約４０分で子午線に沿って縦に割れ、２つの割球になり、二細胞期に入ります。受精約１時間後には、さらに子午線に沿って縦に割れ、四細胞期に入ります。次に受精１時間４０分後には、赤道面で横に割れ、八細胞期を迎えます。さらに十六細胞期、三十二細胞期、六十四細胞期を経て、桑の実のような桑実胚になるわけですが、ここまでくるのに約3時間40分ほどかかります。

筆者は、全世界をマーケティング・エリアに分割する試行錯誤の作業をする中で、１２８のエリアに分割するときに最も自然な分割ができることを発見すると同時に、その１２８が２の７乗であることに気付きました。そのときに脳裏に浮かんできたのが、この「ウニの発生」だったのです。「これだっ！」と思いました。まさに全世界のマーケットは、この「ウニの発生」のようにエリアに分割することができると思った瞬間でした。

ということで、１１回目をお届けしますが、例によって今後の進捗を一覧にしておきます。バックナンバーについては、リンクになっています。

　１．「石油・ドル本位制」に代わる世界システムをつくる
　２．石油に代わる代替エネルギー資源としてのトリウム
　３．人類が必要とする８万ｋＷｅ、８４万基のトリウム原子炉
　４．トリウム原発によるＢＯＰ優先の安価な電力供給計画」
　５．トリウム・エネルギーが生むポスト・ドルの準備通貨「ＵＮＩ」
　６．地域通貨「アトム」から国際準備通貨「ＵＮＩ」への出世街道
　７．「見えざるカミの手」による布石か？　シーランド要塞跡
　８．金融崩壊の今こそ、金融再生を担う新しい人材が必要
　９．工程表に従い、エンジニアリング企業とシーランドを確保
１０．２０５０年の人口を基に策定したマーケティング・エリア
１１．総額１６８０兆円の建設費を要するトリウム・エネルギー（本稿）
１２．トリフィン・ジレンマのない「アトム」だから「ＵＮＩ」に出世できる
１３．ケース・スタディとしての「朝鮮半島エリア」（上）
１４．ケース・スタディとしての「朝鮮半島エリア」（下）

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前回記事で、ＧＤＰに代わる社会指標を開発しようとする最新の動きの一つとして、仏サルコジ大統領が音頭をとり、ジョセフ・Ｅ・スティグリッツ教授がチェア・マンとなって、ＧＤＰ代替指標を検討しようと始動した『経済のパフォーマンスと社会の進歩の測定に関する委員会（the Commission on the Measurement of Economic Performance and Social Progress）』の存在を紹介した。

参議院調査室が発行する「立法と調査」最新号に、この委員会が昨年９月に発表した報告（ＣＭＥＰＳＰ報告）の内容が紹介されていた。そこで今回は、スティグリッツらの報告がどのような視点で何を提案しているのか、その中身をみてみる。

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前回『国家と市場の力関係の逆転』２王権を上回る力を持ったキリスト教教会、背後に金貸し登場では、皇帝と教皇の力関係の変化とその裏で動いていた商人・金貸しの動きを追ってみました。
１１Ｃ半ばまでキリスト教・教皇は皇帝ににより指名されていましたが（皇帝＞教皇）、その後の聖職叙任権闘争～カノッサの屈辱（１０７７年）を契機に、教皇は教会の選挙により選出されることになりました（皇帝と教皇は対等）。この時、裏で教皇派として動いて教皇の地位を高めたのが、ベニス・フェニキア人のヴェルフ（ゲルフ）家です。

この聖職者任命の叙任権を王から奪取することでローマ教皇は、それまでバラバラだった各地の教会を、ローマ教皇を頂点とする統一組織に再編成することが可能になり、王権から独立してヨーロッパ全体にネットワークを張り巡らした。

この流れの中で、十字軍遠征が始まります。今日は、十字軍遠征と商人・金貸しとの関係について調べてみました。

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上記画像は、こちらからお借りしました。リンク　、リンク

"お金"の誕生から国家との関係まで扱ってきたこのシリーズ。

過去の記事はココから！
シリーズ第１弾「お金の本質に迫る！」１～お金が生まれてきた背景～
シリーズ第２弾「お金の本質に迫る！」２～市場拡大の原動力～
シリーズ第３弾「お金の本質に迫る！」3～国家と貨幣の関係～

4回目はお金を扱う商人が作り出した国家を紹介します。

イスラムは商人国家だった？

なかなかイメージは付きにくいかもしれませんが、詳細は本文で。

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今回から宇沢弘文教授の「社会的共通資本の理論」を勉強したいと思います。

全ての取引が、市場システムの中に巻き込まれていくことの問題性を端的に指摘しているので、今後の社会を考える上で、参考になると思っています。

宇沢教授は、昭和3年生まれで、東大理学部数学科を卒業後に経済学に転向し、近代経済学者として東大名誉教授となり、現在は同志社大学社会的共通資本研究センターの長を務めています。

実は前回紹介したジョセフ・E・スティグリッツ教授は宇沢教授の門下生の一人なんです。

同じく門下生小島寛之氏（1958年生まれ。帝京大学経済学部経営学科准教授。）のブログ「環境と経済と幸福の関係」が宇沢教授の理論を判りやすく解説しているので、要約しながら紹介します。

宇沢教授のいう社会的共通資本とは

「市民一人一人が人間的尊厳をまもり、魂の自立をはかり、市民的自由が最大限に保たれるような生活を営むために重要な役割を果たすような財」

ちょっと抽象的ですね・・・では具体的にー・・と行く前にランキング応援ポチっとよろしくね

今回は、アメリカの金融規制強化案（通称ボルカールール）を扱いたいと思います。　
　
年明けの１月２１日に、オバマ大統領は、昨年１２月１１日に下院で成立した「金融規制改革法案」に対し、新たな枠組みを含めた一層の強化案を発表しました。　
　
　　　
　　　写真は、ファイター・ボルカー元ＦＲＢ議長　
　
『ウォール街への宣戦布告』とも言われるこの強化案は、ウォール街の金融業界からの反発はもとよりダボスでの世界経済フォーラムでも論議を引き起こしました。果たしてオバマは本気なのかどうか検証してみます。　
　
１．オバマ政権の金融規制改革の経緯
２．金融業界では高額ボーナス復帰、一方失業率は２桁台。オバマ政権への批判は高まるばかり
３．オバマ大統領がウォール街に宣戦布告
４．世界の反応は？今後の行方？　
　
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（産業構造の変化）

豊かさを実現した’７０年、工業生産は頭打ちになり、替わって意識生産をはじめとする第三次産業が、生産の中心になりました。

人々が求める中身が変わることで生産様式が変わりますが、それに合わせて組織体制や制度も柔軟に変化してこそ、自然の摂理（生命原理）に適応したあり方です。

（参考）「実現論　第一部：前史」

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