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2009年07月27日

7/20なんでや劇場レポート【後編】~闇の支配勢力史~

nissyoku05.jpg写真は、旅、対自然を極めるさんよりお借りしました。


7/20なんでや劇場レポート【前編】~闇の支配勢力史~・・・のつづきです。


前編では、闇の支配勢力史を順に振り返ってきました。
後編では、この闇の支配勢力史の核心部に迫っていきます。


これまで、近代の市場社会は金貸し(金融資本)が支配してきたと考えてきましたが、実は、この金貸しの背後に奥の院が存在しているのでは無いか?という問題提起から始まります。


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Q1:金貸しの奥の院はいるのか?
A1:いる。奥の院とは、中世を支配した王族や貴族達


現代の金貸しと中世を支配した王族や貴族達の力関係を測る上で、どちらの「資産量」の方が大きいかを考えてみる必要があります。
これまでの歴史を振り返えると、市場拡大には原資が必要であり、その拡大によって富が資本家に蓄積されてきました。資本家は、資本の種類によって商業資本家 ・産業資本家・金融資本家の3つに分けられます。


〇封建時代や大航海時代に活躍する商業資本家の原資は、十字軍遠征や大航海時代の植民地支配など、略奪と交易(騙し)によって得たものです。彼らの資産量を大きく見積もると、以下のようになります。


・十字軍遠征によるイスラム財宝の一部(1096~1270年)
・南米(インカ・アステカ・マヤ)の金銀財宝の全て:スペイン・ポルトガルの植民地化(1494年~)
・インド・中国の植民地化による金銀財宝の大半(1498年~)


この時代は、世界中の財宝と領土を一部の王族・貴族が支配しました。


〇産業革命(1760年~)以降に活躍する産業資本家の原資はまさしく産業資本。イギリス・アメリカの産業革命を中心に、この頃から金貸しの代名詞であるロスチャイルド(1744~)、ロックフェラー(1839~)が登場し始めます。ただし、産業革命の原資は商業資本家による資産から生み出されており、この時代彼らだけが富を蓄積していたわけではありません。
そして、産業革命後、お金を動かすことで儲ける金融資本家=金貸しが活躍することになります。


改めて、商業資本家として中世に活躍した王族・貴族、と産業革命以降の約200年間に活躍している金融資本家=金貸しの資産量はどちらが大きいのでしょうか?


実は、この資産量について、現在の経済学では測ることが不可能です。
経済学の視点は、フローからストックが生み出されるという前提に立っており、マネーサプライを考慮して金融資本家のフローから生み出されるストックを勘定できても、中世の時代に莫大な富をストックしてきた商業資本家達の資産は測ることができません(一般的に、経済学は1776年のアダムスミスの「国富論」から始まった学問と言われる)


さらに、欧州の国の中には、相続税・贈与税が存在しない国があり、一度ストックされた資産は表に出ることがなく、勘定することが不可能。また、欧州は完全な階級社会であり、王族・貴族と一般人が結婚することなどなく、階級制度が情報の秘匿性と共に連綿と受け継がれている。そのため、未だに王族・貴族として広大な領地とお城に住んでいる。


両者の勢力状況を推測する上で、幾つかの視点が考えられる。


①ニクソンショックで何故王族・貴族は動かなかったのか?


第二次世界大戦時点、アメリカが世界の金の70%を保有したと言われる。
その際、欧州の王族・貴族からアメリカに金が渡り、金兌換の証書として、超高額紙幣が発行された(詳しくは)しかし、その後、1971年のニクソンショックで金兌換が停止され、超高額紙幣は金との交換が停止されその価値を大きく損失している。
しかし、アメリカに騙された王族・貴族の目だった動きは見られない、これはどういうことか?


②バチカン市国・モナコ公国など超小国が存在できるのはなぜか?


欧州をはじめ、世界の国々は栄枯盛衰の中、様々な統合・分裂を繰返してきた。
超大国が存在する一方で、何故、バチカン市国・モナコ公国などの超小国の存在が許されるのか?
バチカン市国は、キリスト教カトリックの聖地として、世界共認が侵略を許さないという暗黙のルールが働いているのは一定理解できるが、モナコ公国は何なのか?
この存在自体が、王族・貴族勢力の大きさを物語っているのではないか?

※アンドラ、キプロス、サンマリノ、マルタ、リヒテンシュタイン、ルクセンブルクなど欧州には、
 他にも超小国があります。


Q2:現在の勢力図はどうなっているのか?
A:王族・貴族達が主導権を握った

昨今の金融危機によって、力関係は大きく転換している。
その象徴が、現在の金融危機下で起きているアメリカ中央銀行FRBの資産動向である。


FRBは、金融資本家のロスチャイルド・ロックフェラー達が支配する民間銀行であるが、金融危機で巨額損失を出した金融機関を不良債権の買い取りでなり振りかまわず救ってきた。
2008年9月のリーマンブラザーズ破綻以降、1ヶ月間で約2倍(1兆ドル)にバランスシートを膨らませたが、以降2兆ドルの枠で留まっている。この事象は、何らかの力学がFRBに2兆ドルの上限枠を設定していることを示唆する。参考


当然、王族や貴族は、莫大な資産を手にしており、資産の引き出しに掛かれば、銀行は破綻する。
つまり、現在、引き金は王族や貴族が握っていると考えられ、彼らがFRBに対する何らのかの圧力を掛けているのではないか。また、最近、独のメルケルや仏のサルコジは、公然とアメリカ批判を繰返しており、いよいよ王族や貴族の勢力が200年間の眠りから覚めたのではないだろうか。


Q3:今後の勢力図はどのようになるのか?
A:7つの世界勢力は、対金融資本家でまとまり始めている。


①ヴェネチア-バチカン王国------┐
②十字軍-騎士団----------|王族・貴族
③バイキング―イギリス王室------┘
④イルミナティ・ロスチャイルド ---┐     
                        |金融資本家    
⑤ロックフェラ ー---------┘     
⑥アラブ勢力------------ 王族・貴族                    
⑦中国の秘密結社


マルタの王子様によれば現在、世界は7つの勢力に分かれているという。
そして、①~③と⑦は自らの世界征服の戦略は一旦棚上げにして手を組んだ。
⑥も王族・貴族という共通点で繋がる可能性はある。


Q4:今後、世界情勢はどこへ進むのか?
A:王族・貴族による最終攻撃は、ドル暴落と米国債の暴落


世界共認は、もはやアメリカ(借金)では市場拡大できない(金融資本家に任せられない)ことで一致、BRICSを中心とする多極化構想へと向かう。ドル基軸通貨を止めてバスケット通貨体制へと転換する。


しかし、本当に世界経済をBRICSで引っ張れるのか?
CO2取引という大ウソで世界を引っ張れるのか?は未だ疑問。


ロスチャイルド・ロックフェラーへの最終攻撃が、ドル暴落と米国債の暴落
その際に、重要なのが現物の持ち高と世界共認を先導するマスコミ支配。
現物の中心は、石油と食料と水。石油と食料は、ロスチャイルド・ロックフェラー、水は欧州が握っている。マスコミ共認については、欧州のマスコミ支配構造を探る必要がある。
この詳細の詰めと今後の行方は、次回8月11日のなんでや劇場にて扱う。


■参考投稿集

今も脈々と受け継がれる欧州貴族たちの資金力。
なぜ貴族は”貴族”を続けられるのか? 相続税の現状
裏の支配勢力史1 ヴェネチア~十字軍・騎士団~スイス都市国家
裏の支配勢力史2 ハプスブルグ帝国~タクシス家・サヴォイ家
裏の支配勢力史3 産業革命~フリーメーソン~イルミナティ~アメリカ独立
裏の支配勢力史4 ロスチャイルド~スカル&ボーンズ~ロックフェラー
裏の支配勢力史5 バチカン~円卓会議~FRB
裏の支配勢力史6 第一次世界大戦~ナチス~RIIA~CFR~BIS
裏の支配勢力史7 第二次世界大戦~SRI~CIA~ビルダーバーグ
裏の支配勢力史8 ローマクラブ~三極委員会~P2事件~陰謀論の流布
裏の支配勢力 地域別歴史年表
欧州貴族の源流1 十字軍遠征
欧州貴族の源流2 宗教騎士団の誕生

コメント

>新聞が世界から消える日

http://www.melma.com/backnumber_45206_4524342/

>インターネットの迅速性、双方向性、広範囲で深い情報に、新聞テレビの印象広告では適わない。広告が目に飛び込んでくるのではなく、買いたいものを検索し、問い合わせ、ユーザーのコメントを読むことができる。

>米国の政治家とて、議会決議をまえにNYタイムズやワシントンポストの社説を読んでから投票態度を決めた。そうしたニュースの一方交通がネット時代には無効になりつつある。新聞が要らない時代になったからだ。

>議会に危機感が飛び火した。
 5月6日に米連邦議会上院「通信・技術・ネット小委員会」(ジョン・ケリー委員長)が開催された。

>冒頭でジョン・ロックフェラー上院議員が「幾世紀にもわたって新聞ジャーナリズムが民主主義の枕となり、政府・企業・個人の行き過ぎへの番犬役をなし、真実を追究してきた。しかるに不況とともにビジネス・モデルが変革期にさしかかり、部数は7%激減し、およそ4万1000名がマスコミ界の職を失った。これはゆゆしき問題」と演説した。
 これを受け「新聞再活性化法」を上程したのはベンジャミン・カーデン議員(民主、メリーランド州)だ。

>カーデン法案は、「政府介入によるジャーナリズム産業の救済ではなく、これまでの教育、病院、学校の存続に政府が介入したように、利益を追求しない分野を救済するために購読営業、広告などを免税措置とし、将来のジャーナリズムのビジネス・モデルが生まれる移行期を乗り切らせる必要がある」という内容である。

>自由主義、市場原理にあれほど口五月蠅い議会が、味方のマスコミが消え去る危機を目撃し、リベラル・ジャーナリズムのビジネスモデルの崩壊を前に巧妙に救済に乗り出したことになる。

  •  2009年07月31日 18:05

(個人的に)ドル暴落の「奥の院」にとってのメリットがまだ良く分からないんです・・・

ロスチャ、ロックの暴走の歯止めと今までの貸しの集金と云う視点はあるのでしょうが、実働部隊を放棄するとは思えないんです。替わりの下僕が準備されているとか、欧州貴族が自ら表に出てくるのなら話はわかるのですが、そうも思えない。

ただですね、ドル暴落を目論むという動機の可能性はあるだろうなと思っていて、経済の混乱に乗じて不動産(土地)の収奪や企業の乗っ取り→底値買いによる独占という戦略はありえますね。

そこでふたたびですが、それを実行する実働部隊はやっぱりロスチャ、ロックあたりになるしかないのでは?という感じがするのです。

まぁ~、予測というのは難しくて、次回のなんでや劇場が楽しみな今日この頃です...

  • お気楽さん 2009年08月02日 10:33

①~⑤を王族・貴族と金融資本家に分けていますが、イギリスなど典型的にお互いに政略結婚でズブズブな関係ではないでしょうか?日本でも公家と武家階級の間でも歴史的に多々見られますですので、対立構造として説明するのは無理があるようですが、如何でしょうか?

  • FT 2009年08月05日 01:20

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